【図解付き】投資信託の仕組みとは？お金の流れや利益の出方をわかりやすく解説

投資を始めてみたいけれど、「どの銘柄を選べばいいかわからない」「まとまった資金がない」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。そんな投資初心者の方から人気なのが「投資信託」です。

投資信託は、投資家（投資信託を購入する人）から集めたお金をひとつにまとめ、運用の専門家が株式や債券などへ投資し、その運用成果を投資家へ還元する金融商品です。少額から始められ、銘柄選びや売買のタイミングは専門家が判断してくれるため、投資の知識や経験が少ない方でも取り組みやすいのが特徴です。

この記事では、投資信託の基本的な仕組みから、預金や株式投資との違い、メリット・デメリットまで、初心者の方にもわかりやすく解説します。

投資信託とは

投資信託とは、投資家（投資信託を購入する人）から集めたお金をひとつにまとめ、運用の専門家が株式や債券などへ投資し、その運用成果を投資家へ還元する金融商品を指します。

「投資」と聞くと、個人で銘柄を選んで売買するハードルの高いものと思われがちです。しかし、投資信託なら専門家が作った「金融商品の詰め合わせ」に投資するイメージで始められます。
専門知識がない投資初心者の方でも始めやすく、少額からさまざまな国や地域の銘柄に分散投資できるのが特徴です。

投資信託の仕組み

投資信託は、投資家から集めたお金をまとめ、専門の機関が役割を分担しながら運用する仕組みになっています。

ここでは、運用に関わる3つの機関と、投資信託におけるお金の流れを説明します。

投資信託に関わる3つの機関

投資信託の運用には「販売会社」「運用会社」「信託銀行」の3つの専門機関が関わっており、それぞれが異なる役割を分担することで成り立っています。

販売会社（銀行・証券会社など）

販売会社は、投資家が投資信託の購入・換金を行う窓口です。銀行、証券会社、郵便局といった金融機関が該当します。

投資信託の購入や換金の申し込みを受け付けるほか、売却で得た利益や分配金の受け渡し業務も担当します。商品の説明や問い合わせ対応、資産運用に関する相談など、投資家へのサポート全般を行うのも販売会社の役目です。

運用会社

運用会社は、投資信託をどのような方針で運用するかを決める専門機関です。集まった資金をどの資産へどれだけ配分するかを判断しています。

投資信託には、運用会社が市場の動向や企業の業績などを分析し、指数を上回る成果を目指して銘柄を選定する「アクティブ型」の運用もあれば、TOPIXや日経平均株価などの指数に連動することを目標に運用する「インデックス型」もあります。

信託銀行

信託銀行は、投資家から集めた資金や、運用によって保有している資産を安全に保管・管理する機関です。

運用会社の指示に従って、実際に株式や債券等の売買手続きを進めます。また、預かった資金と自社の資産を分けて管理する「分別管理」を行うことで、投資家の資産を保護しています。

投資信託のお金の流れ

投資信託のお金は、次のとおりの流れで成り立っています。

まず、投資家が銀行や証券会社といった販売会社の窓口で投資信託を購入します。集められた資金は、運用会社の判断のもと、国内外のさまざまな株式、債券、REITなどへ振り分けられます。

投資信託の価値は「基準価額」と呼ばれる指標で表され、投資先の値動きに応じて毎日変動します。購入時より基準価額が上がれば売却時に利益を得られるほか、投資信託の種類によっては定期的に分配金を受け取ることも可能です。

投資・管理は、運用会社や信託銀行が行うため、投資家が細かい運用判断をする必要はありません。

あわせて読みたい

投資信託の基準価額とは？仕組みや見方、運用時の考え方をわかりやすく解説

投資信託は預金・株とどう違う？

ここでは、投資信託と混同しやすい預金や株式投資との違いを説明します。

投資信託と預金の違い

預金の場合、預金者1人あたり、1金融機関ごとに1,000万円までの元本とその利息の支払いが保護されています。そのため、満期や解約時にどれくらい受け取れるかをあらかじめイメージしやすいのが特徴です。

一方、投資信託は、預けた資金が株式や債券といった値動きのある資産で運用されるため、元本が保証されず、基準価額も日々変動します。

また、預金は利率があらかじめ決まっているのに対し、投資信託は運用の成果によってリターンが変わり、利益が大きくなることもあれば損失が出ることもある点が大きな違いです。

投資信託と株の違い

株式投資は、投資家自身が特定の企業の株を選んで購入します。運用成果には、その企業の業績や株価の動きがダイレクトに影響します。

一方、投資信託は複数の株式や債券などをまとめた「セット商品」を購入するようなイメージです。どの銘柄をどのタイミングで売買するかは運用会社の専門家が判断します。

株式は個別企業の値動きに大きく左右されますが、投資信託は1つの商品で複数の資産へ分散投資されている分、個別の銘柄リスクを抑えながら、じっくりと資産を育てやすいのが特徴です。

投資信託の投資先

投資信託には、どの資産へ投資するか、どの国や地域を対象にするか、どんな運用方針を取るかの考え方によって、さまざまな種類があります。

ここでは、投資信託が実際にどのような資産へ投資しているのかを解説します。

資産による違い

投資信託が投資する主な資産には、次のようなものがあります。

資産ごとに特徴が異なるため、ご自身の運用目的やリスク許容度のバランスを考えることが大切です。

国や地域による違い

投資対象の地域は、大きく「国内」と「海外」に分けられ、海外はさらに「先進国」と「新興国」に分類されます。

投資信託の運用方法

投資信託は、資産を運用する方法によってもタイプが変わります。

ここでは、代表的な2つの運用方法である「インデックスファンド」と「アクティブファンド」を解説します。

インデックスファンド

インデックスファンドは、日経平均株価やS&P500といった市場指数（インデックス）と同じ動きを目指して運用される投資信託です。

指数の動きに合わせて運用するため、仕組みがシンプルで値動きも比較的予測しやすいのが特徴です。運用にかかる手間が少ない分、信託報酬（コスト）も抑えられており、コツコツと長期で積み立てる資産形成に適しています。

市場全体の流れに連動するため、投資が初めての方でも始めやすいのが特徴です。

アクティブファンド

アクティブファンドは、指数に連動させるのではなく、指数を上回る成果を目指して運用される投資信託です。運用の専門家であるファンドマネージャーが企業分析などを行い、将来の成長が期待される銘柄を厳選して売買します。

インデックスファンドよりも大きなリターンを期待できる反面、必ずしも指数を上回るとは限らず、値動きも激しくなる傾向があります。また、運用に手間がかかる分、信託報酬（コスト）が高めに設定されている点も特徴です。銘柄選びの腕が問われ、運用コストも高めになるため、どちらかといえば投資経験のある中級者から上級者向けです。

投資信託で利益が出る仕組み

投資信託で得られる利益には、「売却益（キャピタルゲイン）」と「分配金」の2種類があります。なお、分配金はインカムゲイン（保有中に得られる収益）の一種です。

売却益（キャピタルゲイン）

売却益は、購入したときより基準価額が値上がりした状態で売却することで得られる利益です。

たとえば、1口1万円の投資信託を10口（合計10万円）購入し、基準価額が1口1万2,000円まで上がったタイミングで売却すると、1口あたり2,000円、合計2万円（2,000円×10口）の売却益を手にすることができます。
投資信託の基準価額は、組み入れている株式・債券・REITなどの値動きに応じて日々変動します。購入時よりも基準価額が下がったタイミングで売却しても当然利益は得られず、購入時より基準価額が上がっている場合にのみ売却益が発生します。
なお、運用が終了したときに受け取る「償還金」や、途中で解約したときの「解約金」も、この売却益と同じ考え方です。いずれも、購入時より基準価額が上がっていれば利益になります。

分配金（インカムゲインの一種）

インカムゲインは、運用によって得られた収益の一部を、投資家へ還元することで得られる利益です。投資信託の場合は分配金が該当します。

投資信託には、定期的に分配金を出すタイプと、分配金を出さないタイプ（無分配型）があります。分配金を出すタイプでは、年に1回、半年に1回といった決められたタイミングで、投資家へ分配金が支払われます。

一方で、分配金を出さないタイプは、運用益を投資家へ渡さずにファンド内に留保して再投資するのが特徴です。そのため、複利の効果を活かしながら、より効率的に資産を増やしていくことが期待できます。

また、分配金の金額は決算内容や投資信託の分配方針によって変化します。分配金を出すタイプの投資信託であっても、状況によっては支払われない可能性もある点には注意しましょう。

あわせて読みたい

つみたて投資枠の分配金の受取型と再投資型の違いや注意点

投資信託のメリット

投資信託の主なメリットは次のとおりです。

• 運用を専門家に任せられる
• 多額の資金を準備する必要がない
• さまざまな国や地域に投資できる

運用を専門家に任せられる

投資信託は、ファンドマネージャーと呼ばれる運用の専門家があらかじめ定められた運用方針に基づいて資産を管理します。市場の分析をもとに銘柄を選定し、市場平均を上回る成果を目指す方法もあれば、特定の指数に連動することを目標に運用する方法もあります。

そのため、投資家自身が銘柄を調べたり、日々の経済ニュースを追いかけたり、売買のタイミングを見極めたりする必要がありません。また、購入したあとの運用管理も専門家に任せられるため、細かい情報収集や判断に時間を取られずに済むのは大きな魅力です。

投資信託は、投資経験が浅い方や普段忙しくて運用に時間をかけられない方でも、無理なく続けやすい運用方法といえます。

多額の資金を準備する必要がない

株式投資の場合は、1銘柄で数十万円といった大きな資金を必要とするケースが多いです。一方で、投資信託ならまとまった資金がなくても資産運用を始められます。

毎月決まった金額で買い付けていく積立投資であれば、月1,000円などの少額から始められます。無理のない金額でコツコツと積み立てながら運用を続けられるため、投資が初めての方でも気軽に取り組めるのが特徴です。

あわせて読みたい

つみたて投資枠はいくらから始められる？少額でも効率よく運用するコツも紹介

さまざまな国や地域に投資できる

投資信託を使えば、日本だけでなく、米国・欧州・新興国といった世界中の資産へ投資することが可能です。

個人で海外の株式や債券を直接買おうとすると、まとまった資金が必要だったり、手続きが煩雑だったりするケースが多くあります。しかし投資信託なら、1つの商品を購入するだけで、海外の株式や債券へ投資可能です。

また、複数の地域や資産へ分散して投資することで、リスクを抑えやすくなる点も投資信託のメリットといえます。

投資信託のデメリット

投資初心者の方にも始めやすい投資信託ですが、次のようなデメリットもあります。

• 元本割れのリスクがある
• 運用コストがかかる

元本割れのリスクがある

投資信託は、預金のように元本が保証されている商品ではありません。

投資先の価格が下がったり、為替変動が起きたりすると、基準価額が購入時を下回る「元本割れ」が生じる可能性があります。リーマンショックやコロナショックなど、世界的な暴落が過去にも何度も起こっているように、これからの相場も右肩上がりに成長し続けるとは限りません。

運用の成果は市場環境に大きく影響を受けます。そのため、すぐに使う予定のない資金で、じっくりと長い目で取り組む姿勢が大切です。

あわせて読みたい

投資信託のリスクとは？投資初心者の方が知っておきたいリスクの種類

あわせて読みたい

つみたて投資枠（旧つみたてNISA）は元本割れする？リスクを軽減する方法や対処法

運用コストがかかる

投資信託では、購入時にかかる手数料以外にも、保有している間に発生する信託報酬（運用管理費用）といったコストがあります。

信託報酬は日々支払う費用のため、長期で運用する場合、信託報酬の水準が最終的な成果に響いてくることがあります。商品を選ぶ際は、直近のリターンだけでなく、こうしたコストがどれくらいかかるのかをきちんと確認しておきましょう。

ただし、コストが低ければ必ずしも良い商品とは限りません。インデックスファンドよりアクティブファンドのコストが高い傾向にあるなど、商品ごとにコストの相場も異なります。同じような国や地域、資産に投資している商品同士で比較することが大切です。

投資信託を始めるならNISAもあわせて検討しよう

NISA（少額投資非課税制度）は、投資で得た利益や分配金を非課税で受け取れる制度です。

通常、投資で利益が出ると、売却益や分配金に対して20.315％の税金が課されます。しかし、NISA口座で運用すれば、これらの税金がゼロになるため、より効率的に資産を増やすことができます。

たとえば、通常の口座で1万円の利益が出た場合、約2,000円が税金として差し引かれるため、得られる利益は約8,000円です。NISAなら税金がかからないため、1万円の利益をそのまま受け取れます。

あわせて読みたい

NISAとは？メリット・デメリットや口座開設の方法を初心者にもわかりやすく解説

投資信託の購入・NISA口座の開設なら京都銀行へ

投資信託は、少ない資金からでも始めることができ、運用は専門家が行ってくれるため、投資が初めての方でも取り組みやすい商品です。

とはいえ、どの商品を選ぶべきか、いくらで購入するべきかといった判断に迷う場面もあるかもしれません。そんなときは、金融機関の窓口で相談しながら進めていくのがおすすめです。

京都銀行では、銀行窓口にて専門スタッフと相談しながら口座開設ができます。さらに、「京銀アプリ」を使えば、ご自宅にいながら投資信託口座、NISA口座の開設から取引まで完結させることも可能です。投資に関する疑問や将来のお金の不安がある方は、京都銀行の専門スタッフへお気軽にご相談ください。

平日お忙しい方は、「土・日ご相談プラザ」「土曜ご相談プラザ」をご活用ください。