個人年金保険
お申込時に設定したご年齢になった時から、一定期間 (5年、10年など) あるいは一生涯にわたって毎年年金を受け取ることができる保険商品です。
将来のための資産形成など、資産をふやしたい方におすすめです。
お知らせ
- 2023年5月16日
- 「アクティブデザイン」の新規取扱開始について
- 2023年5月1日
- 「やさしい円ねんきん」の新規取扱開始について
- 2022年5月16日
- 「プレミアジャーニー」の新規取扱開始について
- 2021年9月6日
- 「みのり10年」の取扱開始について
- 2021年5月17日
- 「悠々時間アドバンス」「つみたてねんきん2」の取扱開始について
個人年金保険のおすすめポイント
POINT1 ふやす(運用)
現在、ある程度の資金をお持ちの方も、今後もしインフレが進行した場合には、資産価値が目減りしてしまうことも予想されます。
ゆとりあるセカンドライフのために、じっくり運用されることを、お考えになられてはいかがでしょうか。
POINT2 うけとる(年金)
お客さまが退職されたあとは、これまでの給与所得に代わって、公的年金が収入の柱になると考えられます。
個人年金保険は、その名の通り年金で受け取ることができるため、公的年金の不足分などを補い、セカンドライフのゆとりに役立てることができます。
※ | お客さまのライフプランにあった受取方法を選択することができます。 |
POINT3 のこす(保障)
「運用している期間中に、自分にもしものことがあったら・・・」とお考えの方も、いらっしゃるのではないでしょうか。
被保険者さまの万一の際には、ご家族などの受取人の方に、大切な資産を上手にのこすこともできます。
個人年金保険のしくみ
一般的な一時払の定額年金保険
将来の年金原資もしくはお受取り金額が確定しています。
一般的な一時払の変額年金保険
将来の年金原資もしくはお受取り金額が運用実績に応じて変動します。
※ | 円建で運用する商品に加えて、外貨建で運用する商品もあります。 |
※ | 上記の図はイメージであり、実際の運用成果を保証するものではありません。運用の実績によっては、年金原資が一時払保険料を下回ることがあります。 |
※ | 申込時に初期費用が控除される商品や、中途解約時に諸費用等をご負担いただく商品もあります。 |
平準払定額年金保険
月払や年払でお申込時に設定した期間に保険料をお支払いいただく定額年金保険です。
※ | 上記の図は平準払定額年金保険の一般的な商品性のイメージを図示したものであり、商品ごとに詳細は異なります。 |
<変額および定額個人年金保険の共通事項>
【死亡給付金について】
- 運用期間中(年金受取開始前)に被保険者が死亡した場合は、死亡給付金が支払われます。
- 死亡給付金の最低保証がある個人年金保険では、被保険者が死亡した場合に、一時払保険料と積立金等のどちらか大きい金額が支払われます。
- 死亡給付金の最低保証がない個人年金保険では、被保険者が死亡した場合に、その時点の積立金が死亡給付金として支払われます。
【その他留意点】
- 早期解約の場合は解約手数料が必要になり、受取金額が一時払保険料を下回る場合があります。
- 外貨建ての個人年金保険の場合、為替レートの変動により、お受け取りになる円換算後の保険金額がご契約時における円換算後の保険金額や払込保険料を下回る場合があります。
個人年金の受取方法
年金の受取方法には主に3つの種類があります。 ご自分のライフプランに合わせて、受取方法をご検討下さい。
終身年金
被保険者が生存している限り、生涯にわたって年金を受け取れます。
確定年金
あらかじめ定めた一定期間、年金を受け取ることができます。その期間中に被保険者が亡くなった場合は、残りの期間、遺族に年金または一時金が支払われます。
一括受取
年金での受け取りに代えて、一括で受け取れます。
さらにこんな受取方法もあります。
保証期間付終身年金
保証期間内は被保険者の生死にかかわらず年金が受け取れ、その後は生存している限り年金を受け取れます。
保証期間付夫婦年金
保証期間内はご夫婦の生死にかかわらず年金が受け取れ、その後はご夫婦どちらかが生存している限り、年金を受け取れます。
※ | 商品によって受取方法の種類は異なります。 |
ご注意ください!
- 個人年金保険・終身保険は、株価や債券価格の下落、市場金利や為替の変動により、資産残高、解約返戻金額は払込保険料を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。
- 銀行で取り扱う保険商品は、預金ではなく、預金保険の対象ではありません。
- 個人年金保険・終身保険は商品により、契約時費用等が必要となり、据置期間中は保険関係費用等の手数料がかかる場合があります(商品毎に異なります)。
- 詳しくは最新の商品パンフレット、契約締結前交付書面(契約概要・注意喚起情報)等でご確認ください。