インターネット投資信託
はじめての方はCheck！
投資信託とは？
投資信託とは、多くの投資家から集めた資金をひとつにまとめ、運用の専門家が債券・不動産投信・株式等の値動きのある有価証券等に分散投資し、その運用の成果を投資家の持ち分に応じて分配するしくみの金融商品です。
投資信託を
はじめよう
はじめよう
「なぜ資産運用が必要なのか？」
まずは、考えてみましょう。
投資信託を
理解しよう
理解しよう
投資信託のしくみからリスク、費用や
税金、特定口座などご紹介します。
お客さまが指定された投資信託を、
毎月1千円から自動的に購入できる
「投信自動積立」もございます。
お客さまが指定された投資信託を、
毎月1千円から自動的に購入できる
「投信自動積立」もございます。
購入のタイミングをずらしながら定期的に投資信託を購入していくことで、高値で一度に購入してしまうリスクを減らし、安値で購入するチャンスを逃がさずに投資できるので、初心者の方にもおススメです。
投資信託口座開設の流れ
-
京銀アプリをダウンロード
（京銀アプリに普通預金口座をご登録済の方は、STEP3にお進みください。） -
京銀アプリの案内に沿ってお手続きください。
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京銀アプリトップ画面下部の「投資信託」をタップ。
-
「投信口座開設」をタップ。
-
ご注意
事項の確認必要情報の
入力口座選択
（※1）本人確認
（※2）お手続き完了
（※3）（※1） 特定口座（源泉徴収あり／なし）、一般NISA／つみたてNISAを選択いただきます。 （※2） 「マイナンバーカード」または「通知カードと運転免許証または運転経歴証明書」が必要です。 （※3） お申込内容に不備がなければ、最短2営業日で京銀アプリから投資信託をお取引いただけるようになります。
「投資信託」から各種お取引をご利用いただけます。
- 投資信託の購入・売却
- 投信自動積立の新規申込・変更申込・廃止申込
- パフォーマンスレビュー閲覧
- ファンド・マーケット情報閲覧 等
運用状況は「口座一覧」からいつでも一目でわかります。
「サービス」から
さまざまなお役立ちコンテンツをご利用いただけます。
当行ホームページの京銀ダイレクトバンキングからも投資信託口座をご開設いただけます。
| ※ | こちらからアクセス／ログインいただき、お取引 ▶定期預金・投信・外貨から「投資信託のお取引」をタップ ▶「投信口座開設依頼」より開設 |
【京銀アプリ・京銀ダイレクトバンキングでの投資信託口座開設のご注意事項】
本サービスをご利用の際は、下記内容と併せて、「京銀ダイレクトバンキングご利用規定」やその他関連規定についてご確認いただきますようお願いいたします。
- 本サービスは、京銀ダイレクトバンキングをご契約いただいている日本国内に居住の個人のお客さま（未成年を除く）が対象となります。屋号付名義等の事業用口座での申込みや外国PEPsに該当するお客さまはお申込みいただけません。
- 本サービスで開設いただける投資信託口座は特定口座やNISA口座となります。当行で投資信託口座をお持ちの場合はお申込みいただけません。また、他金融機関で既にNISA口座を開設されている場合は、NISA口座のお申込みはいただけません。
- 本人確認書類にかかるお手続き（撮影・アップロード）はヤマトシステム開発（株）のサービスを利用いたします。
- 本サービスのご利用にはEメールアドレスが必要となります。※ドメイン（またはアドレス）指定受信機能を利用されているお客さまは、「kyoto-ib@kyotobank.co.jp」からのメールを受信できるよう設定してください。
- 住所・氏名変更手続き未了、本人確認書類の有効期限切れなど本人確認書類として無効なものは受付できません。
- お申込内容に不備等がございましたら、口座開設に通常の手続き以上のお時間を要しますのでご了承ください。
- 本サービスをご利用になるためのインターネットの通信料はお客さまの負担となります。
- 当行の総合的な判断により、口座開設をお断りする場合がございます。
【投資信託のご留意事項】
- 投資信託をご購入の際は、最新の投資信託説明書（目論見書）等により、必ず内容を十分にご確認のうえ、ご自身でご判断ください。投資信託説明書（目論見書）等は、京都銀行の本支店等にご用意しております。
- 投資信託は、預金ではありません。
- 銀行で取扱う投資信託は、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託は、値動きのある債券・不動産投信・株式などの有価証券（外国証券については為替変動リスクもあります）等に投資しますので、基準価額は大きく変動します。したがって、元本および分配金が保証されるものではなく、元本を割り込むことがあります。
- 投資信託の運用による損益は、投資信託をご購入されたお客さまに帰属します。
- 投資信託には、買付時のお申込手数料（申込金額に対し最高3.30％〈税込〉）ならびに換金時の信託財産留保額（基準価額に対し最高0.5％）が必要となり、保有期間中は信託報酬（純資産総額に対し最高年率2.20％〈税込〉）、監査費用、売買委託手数料、外貨建資産の保管などに要する費用等が信託財産から支払われます。また、一部のファンドでは解約時に解約手数料（1万口あたり110円〈税込〉）が必要なものがあります。ファンド毎に異なりますので、詳細は投資信託説明書（目論見書）等によりご確認ください。
| ※ | 記載している手数料は、作成日時点で当行が取扱っている商品の中で最高の料率（消費税率が10％の場合）のものを表示しています。これら手数料・費用等の合計額については、申込金額や保有期間等に応じて異なりますので表示することができません。 |
（2022年3月16日現在）
